COMPANY 会社情報 / 健康経営

クオリサイトテクノロジーズは、経済産業省と日本健康会議が主催する「健康経営優良法人2021(大規模法人部門)」に2年連続認定されました。
※「健康経営優良法人」認定制度は、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。

健康経営と安全衛生の考え方

クオリサイトテクノロジーズでは、キヤノングループ行動指針となっている「健康第一主義」に基づき、
従業員の健康支援ならびに健康経営の実現に向けた取り組みを推進しています。

キヤノンMJグループの健康経営
(従業員との関わり|安全衛生と健康支援)
  • 目的

    従業員一人ひとりが健康で活き活きと働くことは、従業員と家族の幸せや個々のパフォーマンスを最大限に発揮することにつながります。
    私たちは健康第一主義を継続することにより、企業の成長、持続性を実現できると考えています。

  • 体制

    弊社を含めたキヤノンMJグループにおいて健康管理が高いレベルで標準化されるよう、グループにおける健康支援政策、運用が統一化されています。

地域・職場単位での安全衛生活動

安全衛生の最上位機関として、キヤノンMJグループ経営層が出席する「中央安全衛生委員会」を設けるとともに、「グループ安全衛生活動方針」を作成し、グループ各社・各地域と足並みを揃えて、各職場単位に展開しています。 各職場単位において、従業員一人ひとりが積極的に安全衛生活動に取り組むために、職場における安全衛生活動を推進する「職場安全衛生推進担当者」を設けています。

「5S」活動の取り組み

毎日が安心・安全・快適な職場環境で仕事ができることを目的として、安全衛生の基本である5S(整理・整頓・清潔・清掃・しつけ)活動に取り組んでいます。 良好な5S状態を維持するために課題箇所の迅速な改善活動を実施し、加えて4月・8月・12月の年3回を「5S強化月間」として定め、地域・職場ごとに課題と目標を掲げて取り組んでいます。

女性のヘルスケア推進の取り組み

働く女性に関するヘルスリテラシーを上げ、女性の活躍を後押しすることを目的として、管理職を含む女性従業員に対してリテラシー向上のセミナーを実施しています。 女性の活躍推進企業データベース(厚生労働省)

定期健康診断、ストレスチェックの実施

定期健康診断やストレスチェックを病気の早期発見だけでなく、従業員自身の体調変化やストレスの気づきとなる場として行っています。健康診断後のフォローアップとして精密検査や受診が必要な従業員には、保健師によるフォローや産業医面談などのサポートを行っています。

項目 目標 2019年 2020年
定期健診受診率 100% 100% 100%
ストレスチェック受検率 90%以上 87.7% 83.9%

年次有給休暇取得の推進・取り組み

社員が柔軟な働き方を選択できる環境づくりの一環として、2021年3月より時間単位の年次有給休暇制度を導入し、更なる有給休暇取得率向上の推進・取り組みを実施しています。

項目 目標 2019年 2020年
年次有給休暇取得率 78.3% 83.2%

救命救急体制の推進と災害対策の実効性向上

緊急時において救命対応ができる従業員の育成を目的として、「救命講習会」を定期的に開催しています。また震災対策として、実践的な防災訓練の実施や防災救護備蓄品の整備にも取り組んでおり、各事業所にはAEDが配備されています。

キヤノンMJグループ
安全衛生活動方針

キヤノンMJグループ統一の安全衛生管理規程や各種安全衛生基準を定め、
グループ全体で具体的な活動を展開していくために、年度ごとに安全衛生活動方針を労使で策定し、
各社・各地域単位で積極的に安全衛生活動を展開しています。

01 労働災害の削減・安全衛生管理体制ならびに快適な職場環境づくりに向けた取組強化
・労働災害(業務・通勤)の未然防止
・キヤノングループ労働安全衛生マネジメントシステム(OSHMS)およびリスクアセスメントの運用推進
・啓発・教育の充実による安全意識の向上および有事への対応
・快適な職場環境づくり
02 イキイキ健康な社員と会社を支える健康経営の実現
・自己健康管理力向上の推進強化と健康風土醸成
・こころの健康づくり対策の強化
・安全配慮の徹底と重症化予防
・効果的ながん検診受診の習慣化とがん予防
・新型コロナ感染症対策の強化
03 交通安全活動の更なる進化とグループ連携の強化
・グループ・地域・部門との連携強化と活動内容の標準化
・運転技術の向上と車両特性の理解
・「グループ運転基本」の周知徹底
04 各種災害リスクへのグループ対応力の向上
・災害発生時におけるグループ対応力の向上
・災害に対する意識の向上

INQUIRY

お問い合わせ

サービスに関するご質問、資料請求、
その他弊社へのお問い合わせはこちらから

メールフォーム